業務が複雑化していて生産性を向上させるのが難しい

生産性を向上させるといっても、業務内容が複雑だったり、似たような業務でも同じやり方が通じなくなり、その結果として生産性を向上するのが難しいなど、生産性向上の対策はすぐには実行できるものではないですし、効果が現れるには時間を要します。中でも成果を求めるあまり間違った対策を行って生産性を逆に悪化させているということも多々あります。

生産性向上の対策のはずが…

仕事が早い人に多くの仕事を任せた結果

仕事の速い人たちは、遅い人たちよりも生産性が高いのは明らかです。そこで、生産性を上げるために仕事に早い人たちに業務をどんどん集中させる対策を行います。一定時間内に処理できる業務量は一時的に増加します。
しかし、給料が同じでば仕事の速い人には不満が出てきます。また、業務の処理が遅い人はいつまでも業務の処理が遅くて仕事のできる人が退社をすると生産性が大きく低下します。退社しなくても給料が同じなら仕事が速かった人たちも遅くなって、全体としては生産性が低下します。

合理的と思える生産性向上のための対策も全体で考えるとかえって生産性を悪化させる可能性があります。一部の社員に任せるだけでなく全体の生産性を高める必要があります。

一律残業代カット

例えば、残業代が売上に対して多いからという理由で一律に残業代をカットするなど、安易な残業代カットは社員のモチベーションも低下させるどころか、一時的に利益を得ても何かしらの要因で利益が低下すると、利益とモチベーションの低下が繰り返され、問題解決から遠のいてしまいます。

残業代が売上に対して多いのかの本質的な原因が無駄な残業にあるのか、それとも別の要因かを調査してからの対策でないと間違った対策をしてしまいます。残業が発生している根本的な原因解明を行い、まず残業しないと仕事が終わらないという状況の解消が必要です。

目的と手段を取り違える間違い

例えば生産性を向上させるという目的の元問題点の洗い出しを行うために会議を何度も行いますが、いつの間にか会議を開催すること自体が目的になり会議を開催していれば生産性向上のためになっているという勘違いが生まれます。一般的に常に問題意識を持っていない企業では、急に問題意識を持つよう社員に要求しても活発な議論が行われず。手段が目的に変化することがあります。

問題点を特定することから

まず職場内の問題点を書き出していき、社内全体の状況を把握しながら対策を行うことが重要となります。生産性の向上を企業の文化・社風にまで高める努力を行い定着させることによって、自然と効果が出てきます。